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電子メールでの投稿について

  • 投稿の際は、(1)投稿申請書と(2)原稿のファイル(PDFフォーマットとMicrosoft Wordフォーマットの両方)とを、事務局宛に電子メール(museum4@osaka.cci.or.jp)で送付してください。
  • メールの件名は、「『企業家研究』投稿_著者名(フルネーム)」としてください。
  • 【重要】論文投稿後、1週間が経過しても事務局から受領連絡がない場合には、事務局までご連絡ください。
  • その他、投稿に際しての詳細については、「投稿規程(2021年7月10日改訂)」をご参照ください。  

J-STAGEでの閲覧方法

  • J-STAGEトップページ(https://www.jstage.jst.go.jp/browse/-char/ja/)にアクセスしてください。画面上方のJ-STAGEのロゴの右隣に、「資料・記事を探す」というメニューがあります。これをクリックすると、メニュー下に「資料を探す:資料タイトルから」という選択肢がポップアップされますので、これを選択してください。
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  • リンク先の「資料名」の入力欄に、「企業家研究」と入力すると「か」行のところに『企業家研究』の名前が出てきますので、これをクリックしてください。

最新号目次

『企業家研究』第21号(2023年2月) 

論説

NPO の事業承継における創設者シンドローム   横山 恵子
小室 達章
山本 義郎
 大学生の企業家的志向性と就職活動の結果
  ─教育と家庭環境に注目して
佐 藤 憲
梅 崎 修

■ 2022 年度年次大会共通論題「企業家研究の現状と課題」

問 題 提 起廣田 誠
企業家研究における経済学の視点と方法
  ─その可能性と制約
岡室 博之
企業家研究の現状と課題(経営学分野)
  ─「出発点」「現在地」「展望」
江島 由裕
経営史における企業家と革新粕谷 誠

■ 書評

吉村典久 編著 曽根秀一・三上磨知・岡本丈彦・柴田明・堀口朋亭 著
『ドイツ企業の統治と経営』
伊藤 博之
沢井実 著『技能形成の戦後史─工場と学校をむすぶもの─』松本 雄一
若林幸男・大島久幸・山藤竜太郎 編『国際人的資源管理の経営史
  ─戦前期日本商社の豪州羊毛ビジネス─』
竹内 竜介
末田智樹 著『日本百貨店業発展史─会社史で見るデパート経営─』杉林 弘仁
鈴木潤・安田聡子・後藤晃 編『変貌する日本のイノベーション・システム』水野 由香里
長田貴仁 著『ビジネス・ケース・ライティングの方法論的研究
  ─ジャーナリズムと経営学のフロンティア─』
加藤 敬太

■ FES便り

2022 年度「講座・企業家学」の紹介伊藤 博之

■ 私の企業家研究

アクション・リサーチと地域・社会の企業家活動への関心
  ─「企業家活動Ⅰ・Ⅱ」と「社際企業家」概念の創造
金井 一賴

■ 学会記事

  • 2022 年度 企業家研究フォーラム賞選考について
  • レフェリー一覧(2019~2021 年) 
  • 編集後記

投稿規程

(2021年7月10日改訂)

  1. 投稿は、広義の企業家活動を研究対象とする社会科学、人文科学またはそれらの境界領域に属する全ての研究を対象とし、日本語原稿に限定します。
  2. 投稿は3つのジャンルを受け付けます。ジャンルと制限字数は以下の通りです。
    1. 論説(既存研究との関連づけがなされ、学術研究としての厳密さと適切さを備えた、独創的知見(素材等の発見事実ないしは分析において)を含む学術論文):16,000~32,000 字。
    2. 研究ノート(a.既存研究のレビューに特化した論考、b.今後の企業家研究の活性化や発展に資するような新しい方法論や将来的な研究テーマ等に関する提案・見解を提示する論考、または c.現段階では「論説」の要件を必ずしも十分に満たしていないものの、掲載するに値すると判断される論考):12,000~24,000 字。
    3. ケース資料(個人ないし組織(企業、NPO、行政機関等)による企業家的活動事例に関するオリジナルかつ詳細な叙述):12,000~24,000 字。
  3. 原稿書式は、A4縦置き、横書き(1 行40 字)とします。図表については、『企業家研究』の誌面に無理なく配置された状態を想定し、小さな図表(『企業家研究』の誌面半頁以下)は770 字、大きな図表(『企業家研究』の誌面1頁相当)は1,540 字 と換算します。図表は、原稿の総字数の3割以内とします(総字数には図表の換算文字数を含みます)。
  4. 投稿の際は、①投稿申請書と②原稿のファイル(PDFフォーマットとMSワードフォーマットの両方)とを、事務局宛に電子メール(museum4@osaka.cci.or.jp)で送付してください。メールの件名は、「『企業家研究』投稿_著者名(フルネーム)」としてください。なお、論文投稿後、1週間が経過しても事務局から受領連絡がない場合には、事務局までご連絡ください。
  5. 投稿原稿には表紙1 頁目にタイトル、投稿ジャンル名(論説・研究ノート・ケース資料)、所属機関名、氏名を、表紙2 頁目にはタイトルのみを明記して下さい。投稿は随時可能ですが、審査手続きが開始されるのは、投稿後最初の受付登録日(毎年6 月末日、9 月末日、12 月末日、3 月末日)とします。
  6. 英文タイトルを必ず付して下さい。
  7. いずれのジャンルで投稿される場合でも、①目次、②800 字程度の要旨、③英文要旨(200-300 words)、④キーワード(日本語、5 個以内)、⑤JEL 分類(必要に応じて記入)を付して下さい。
  8. 投稿論文(論説、研究ノート、ケース資料)の審査に係る運用・管理は編集委員会から委託を受けた審査・運営会議(編集委員会正副委員長計7名で構成)が行います。審査・運営会議は、投稿論文の審査プロセス開始の可否及びシニアエディターを決定します。各投稿論文の審査については、これを迅速に進めるため、審査・運営会議がシニアエディター(原則として編集委員会副委員長の6名。必要に応じて他の編集委員も追加)に委託します。シニアエディターは、匿名レフェリー2名を選定して査読を依頼し、その審査結果を総合して採否を決定します。審査結果は、審査プロセス開始後、原則として3ヶ月以内にお知らせします。
  9. 非会員の方も投稿することができます。但し掲載決定後に投稿料3,000 円をお支払いいただきます。
  10. 『企業家研究』掲載論文は,自動的に企業家研究フォーラム賞「論文の部」の審査対象になります。
  11. 『企業家研究』に掲載された論考の著作権の一部(「複製権」および「公衆送信権」)は企業家研究フォーラムに帰属します。 『企業家研究』に掲載された論文がオンラインでオープン・アクセスとならないうちは,機関リポジトリ等へは最終版(印刷版)を登録することができません。査読前の原稿を登録することは可能です。

 投稿規程

2020.12.16  (81KB)

投稿申請書

(36KB) (76KB)

執筆要綱

(2020年12月16日改訂)

  • 『企業家研究』では,企業家に関するオリジナルな日本語の研究論文を広く募集いたします。ふるってご投稿いただくようお願いいたします。
    なお執筆要綱に従わない原稿は,審査されることなく投稿者に返却されますので,投稿に当たって熟読してください。
  • <執筆要綱> 2020年12月16日改訂

 執筆要綱

(306KB)

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